デジタルビジネスに可観測性プラットフォームを提供するNew Relic株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：小西 真一朗、以下「New Relic」）は、レバテック株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：岩槻 知秀）が、人材プラットフォーム「レバテック」にオブザーバビリティプラットフォーム「New Relic」を導入したことを発表します。

導入の背景と経緯

IT人材の採用プラットフォーム「レバテック」は、契約企業1万社、登録者50万人という国内最大級の規模を持ち、IT人材の2.5人の1人が登録するサービスとして業界をリードしています。現在、レバテック株式会社では、5年後10年後の事業成長を見据えて、「レバテック」の進化を支えるエンジニア組織とシステムの強化に取り組んでいます。

具体策のひとつが、IT人材マッチングビジネスのコアとなるドメインを経営視点で見極めて、ここに開発リソースを集中させる方針です。もうひとつが、システム監視や障害対応といったノンコア業務を低減し、エンジニアに「開発に集中できる環境」を提供することです。これを実現するために、2024年初頭にSREの専任チームを編成し、オブザーバビリティプラットフォームNew Relicの活用を本格化させました。

New Relicの導入と効果

レバテック株式会社では、「レバテック」のビジネス成長に欠かせない「開発スピードの加速」と「プロダクトの品質向上」を両立させるために、New Relicの活用を高度化して、エンジニアが開発に集中できる環境の実現を目指しています。特に、「レバテック」のシステムにはスピード優先で開発してきた機能群も多く、これによってマイクロサービス化が進んだ環境では、インシデント発生時の原因特定が難しく、解決までに多大な工数を要するなどの課題もありました。

レバテック株式会社では、New Relicの活用を通じて、従来型のシステム監視をモダン監視へ、さらにオブザーバビリティの強化へと進め、トラブルシューティングの迅速化と予防保全、エンジニアの負荷軽減と開発生産性の向上を目指しています。すでに、システムで何らかの問題が発生した際に、「顧客とサービスにどのような影響が及ぶのか」を確認しながら、優先順位を決めて対処できるようになるなど、様々な成果があがっています。

これらの活用の高度化においては、New Relic日本法人のソリューションコンサルタントが、SRE活動を定着化させ、開発生産性とプロダクト品質の向上に貢献するためのサポートを提供しています。具体的には、「レバテック」のシステムを可視化し、ボトルネックやコード上の不具合を特定して、根本的な問題解決を図るための実践的なアドバイスを行うとともに、観測データの分析・活用方法の勉強会を実施するなど、開発チーム全体のNew Relicの活用レベル向上を継続的に支援しています。

レバテック株式会社 CTO室 テックリード 河村勇樹 氏 コメント

「オブザーバビリティプラットフォームNew Relicの機能を引き出し、SREチームのミッションを遂行していく上では、適切な情報とサポートが必須であることを痛感しました。オンボーディングはもちろん、スキルトランスファーを前提にしたNew Relic 日本法人のサポートには感謝しかありません」

New Relic　代表取締役社長　小西真一朗　コメント

「レバテック様のビジネス成長とエンジニア組織の強化にNew Relicが貢献できることを大変光栄に思います。エンジニアが思いのままに活躍できる環境を実現し、エンジニアの意識と行動を、お客様体験を意識したものへと変えるために、New Relicのエンドツーエンドのオブザーバビリティをお役立ていただけるものと確信しています」

■「レバテック」New Relicご採用事例の詳細は、以下をご参照ください。
https://newrelic.com/jp/customers/levtech

■ その他のお客様によるNew Reilc採用事例は以下からご覧いただけます。
https://newrelic.com/jp/customers

■ New Relicのファクトシートやロゴ等は、以下からご確認いただけます。　
https://newrelic.com/jp/about/media-assets

■New Relicについて

2008年に創業したNew Relic は、業界におけるリーダーとして、デジタルビジネスのあらゆる重要指標を観測可能にする「オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム」を提供しています。デジタルビジネスを構成するアプリケーションやインフラストラクチャだけでなく、ユーザー側の顧客体験状況までをも観測可能にするため、企業はデジタルサービスの障害検知、顧客体験の低下検知、潜在的な問題やボトルネックを早期特定し解決するDevOps チームを生み出します。これにより、企業は取り組むべきデジタル変革を、計測可能な戦略へと変化させることができます。New Relicの全世界顧客数は16,000以上、Fortune 100企業の過半数で採用されており、日本でも数百社を超えるお客様のデジタル変革を支援しています。New Relicが支持されている理由は、newrelic.com/jpをご覧ください。

※New Relic は、New Relic, Inc.の登録商標です。
※本文書内の製品名および会社名は全て、それらの登録名義人の商標である場合があります。

【このプレスリリースに関するお問合せ先】
New Relic株式会社　マーケティング部　広報担当：佐藤
Email: japan_pr@newrelic.com
共同ピーアール株式会社（New Relic株式会社 広報代行）
E-mail: newrelic-pr@kyodo-pr.co.jp
担当/TEL：児玉（070-4303-7256）、干場（070-4303-7261）、田村（070-4303-7254）、本田（070-4303-7350）

将来予想に関する記述

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